Xで「投資信託を始めてみたいけれど、何から手をつければいいのか分からない」という質問をいただきました。
そんな本当の初心者に向けて、口座開設からファンド選び、購入方法までのざっくりした流れを分かりやすくまとめました。
やることは大きく3つだけです。
- ステップ1：証券会社で口座を作る
- ステップ2：ファンド（投資信託）を選ぶ
- ステップ3：口座に入金して購入する
では、一つずつ解説していきます。
口座は銀行ではなく「ネット証券」で作る
投資信託の口座は銀行・郵便局・証券会社のどこでも開設できますが、結論はネット証券の一択です。
理由はシンプルで、取り扱っているファンドの数（選択肢）と手数料の安さがまったく違うからです。
国内で購入できる投資信託は約6,000本ありますが、銀行や郵便局で買えるのはそのごく一部にすぎません。
| 金融機関 | ファンド取扱数（目安） |
|---|---|
| 郵便局（ゆうちょ銀行） | 約100本 |
| 大手銀行 | 約200本 |
| 主要ネット証券 | 約2,600本以上 |
「迷わなくていい」という点では品揃えが少ない銀行にも利点はありますが、いざ買いたい優秀なファンドを見つけたときに扱っていなければ意味がありません。
マネックス証券や松井証券、SBI証券などのネット証券を選んでおけば間違いないでしょう。
口座開設はスマホから簡単に申し込め、必要な書類も銀行口座を作るのと大差ありません。
- マイナンバーカード
- 銀行口座
インデックスファンドとアクティブファンドの違い
投資信託には大きく分けて2種類のファンドがあります。
- インデックスファンド
日経平均やTOPIX、S&P500などの指数（インデックス）に連動することを目指すファンド。
指数が5％上がれば、基準価額もほぼ5％上がります。 - アクティブファンド
プロ（ファンドマネージャー）が銘柄を厳選し、指数を上回る成績を目指すファンド。
一見「指数超えを狙うアクティブファンドのほうが良さそう」に見えますが、おすすめはインデックスファンドです。
各種データによると、約8割のアクティブファンドが長期的にインデックスに負けているのが現実です。
また、アクティブファンドはプロの手間がかかる分、管理費用（信託報酬）がインデックスの数倍〜十数倍高く設定されています。
投資の神様と言われるウォーレン・バフェットも、「インデックスファンドに投資を続ければ、知識のない一般人でも、ほとんどの投資のプロを打ち負かすことができる」という主旨の発言をしています。
・ポイント
長期運用では「手数料の差」が将来の資産に大きく影響します。特別な理由がない限り、低コストなインデックスファンドを選びましょう。
資産配分（アセットアロケーション）を決める
インデックスファンドの投資対象は、大きく整理すると「地域」と「商品」の組み合わせです。
- 地域：日本・先進国・新興国
- 商品：株式・債券・REIT（不動産）
1つの対象に絞らず、幅広く分散して買うのがリスクを抑えるコツです。
初心者は、1本で世界中（日本・先進国・新興国）の株式に幅広く分散投資できる「全世界株式型」を選んでおけば間違いありません。
ファンド検索は3つのポイントで絞り込む
いよいよファンドを選びます。ネット証券のファンド検索機能を使えば簡単です。
気をつけることは次の3つだけです。
- インデックスファンドから選ぶ（アクティブファンドは除外）
- 投資対象は「全世界株式」を選ぶ
- 「信託報酬」が最も安いものを選ぶ
信託報酬とは、ファンドを保有している間ずっと引かれ続ける管理コストです。
同じ指数を目指すインデックスファンドであれば、運用成績に大きな差はつきません。
だからこそ、コストが最も安いものを選ぶのが一番合理的なのです。
・おすすめファンド
eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
「三菱UFJアセットマネジメント」
買い方は「積立購入」が無難
買い方には、まとまったお金を一気に入れる「一括購入」と、毎月決まった額を買う「積立購入」があります。
初心者におすすめなのは積立購入です。
毎月一定額を買い続けることで、価格が高いときには少なく、安いときには多く買うことになり、購入単価を平準化できます（ドルコスト平均法）。
買い時や売り時の見極めはプロでも難しいため、タイミングを気にせず自動で買える積立購入が心理的にも続けやすい方法です。
ネット証券で設定しておけば、クレジットカード払いなどでポイントを貯めながら運用することも可能です。
非課税でお得な「新NISA口座」を活用しよう
投資で得た利益には、通常約20％の税金がかかります。
例えば30万円の利益が出た場合、約6万円が税金として差し引かれます。
しかし、NISA口座を利用すれば利益にかかる税金が0円（非課税）になります。
- 一般口座・特定口座
利益に約20％課税される（特定口座は税金計算を自動で行う） - NISA口座
利益がいくら出ても非課税。非課税期間も無期限。
重要！
証券会社で口座を開設する際は、必ずNISA口座も一緒に申し込みましょう。
※NISA口座は全金融機関を通して1人1口座しか作れません。
長く付き合えるネット証券で開設しましょう。
いくらから始める？まずは生活防衛資金を確保
投資信託はネット証券なら100円から始められます。
「減るのが怖い」という人は、100円や1,000円など少額からスタートし、値動きに慣れるのがおすすめです。
ただし、積立額をいきなり増やしすぎるのは禁物です。
病気や失業、急な出費などに備えて現金で残しておくお金を生活防衛資金と呼びます。
生活防衛資金の目安
- 生活費の3か月〜1年分
- 例：生活費20万円なら60万〜240万円
生活防衛資金を銀行預金に確保した上で、当面使う予定のない余剰資金で投資を行いましょう。
個別株と投資信託の違い
- 個別株
特定の会社（例：トヨタ・ソニーなど）へ投資する方法。
大きく増える可能性もある一方、倒産すれば価値がゼロになるリスクがあります。 - 投資信託
たくさんの会社の詰め合わせパック。
1社が倒産しても他の会社がカバーするため、大きな損失になりにくいのが特徴です。
個別株が「ハイリスク・ハイリターン」だとすれば、投資信託は「ミドルリスク・ミドルリターン」です。
資産運用が初めての人には、リスクが分散されている投資信託のほうが圧倒的に始めやすいでしょう。
まとめ
- ネット証券（松井証券・マネックス証券・SBI証券など）で口座を開設し、NISA口座も申し込む
- 低コストなインデックスファンド（全世界株式）を選ぶ
- 毎月一定額の積立購入を続ける
- 生活防衛資金を確保してから余剰資金で始める
生活防衛資金さえ確保できれば、あとは少額から仕組みを作って淡々と積み立てるだけです。
まずは100円からでも、将来に向けた最初の一歩を踏み出してみましょう。
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